購入時と同じ価格で売却できるマンションは限られますが、条件さえ揃えば十分に可能です。
マンションをより高く売るための条件や、売却がうまくいかない場合の対策、不動産会社選びのコツまでをわかりやすく解説します。
目次
マンションが高く売れる条件
マンションを少しでも高く売りたいと考える人は多いでしょう。ただし、すべての物件が希望通りの価格で売却できるとは限りません。
価格を左右する要素は、立地や築年数、管理状態、さらには売却のタイミングや戦略など多岐にわたります。ここでは、高値での売却を実現するために押さえておきたい条件を、項目ごとに詳しく解説していきます。
マンションは買った値段で売れるのか
購入時と同じ価格で売却できるマンションは限られますが、条件が整えば十分に可能です。たとえば、都心の人気エリアで立地条件が良く、築浅で管理状態が良好な物件は、価格を維持しやすい傾向があります。また、近年の地価上昇や需要の高まりにより、購入価格を上回る価格で売れた事例も存在します。
ただし、築年数の経過や周辺環境の変化によって価値が下がることもあるため、すべての物件が該当するわけではありません。資産価値を保つ条件が揃っているかを見極めることが、売却価格の成否を左右します。
高く売れる立地の条件
マンションの売却価格に大きな影響を与えるのが立地条件です。駅から徒歩10分以内の物件は、利便性の高さから需要が安定しており、売却時にも有利に働きます。特に複数路線が利用できる駅や、再開発が進むエリアは注目度が高く、価格維持につながることが多いです。
また、周辺に商業施設や医療機関、教育機関が揃っているかどうかも、購入希望者の評価に影響を与えるポイントです。
一方で、線路沿いや騒音の多い地域などは、立地として敬遠されやすく価格が伸び悩む傾向があります。立地の条件が整っているかは、高く売るための基盤といえるでしょう。
高く売れる建物の状態・部屋
同じ立地でも、建物や部屋の状態によって売却価格は大きく変わります。まず建物全体としては、共用部の清掃が行き届いていることや、外壁やエントランスが劣化していないことが重要です。管理がしっかりしている物件は購入者からの信頼も得やすく、評価につながります。
専有部分では、日当たりや間取り、眺望といった条件が価格に影響を与えます。特に南向きの部屋や角部屋は人気があり、高く売れやすい傾向にあります。また、室内が丁寧に使われているか、リフォームをしているかなども判断材料となるため、売却前に必要に応じたメンテナンスを検討することも有効です。
高く売れるタイミング・時期
マンションを高く売るには「売る時期」も大きな判断材料となります。一般的に不動産市場が活発になるのは1〜3月と9〜11月です。特に春は新生活の需要が高まるため、購入希望者が増えやすく、価格交渉においても有利に進めやすくなります。また、築年数が浅いうちに売却したほうが、価格の下落幅を抑えやすい傾向にあります。
相場の動きや金利状況も加味しながら、最適なタイミングを見極めることが大切です。
高く売るための販売戦略
マンションを高く売るには、立地や物件状態だけでなく「どう売るか」も重要です。まずは適正な価格設定が鍵になります。最初から高すぎる価格で出すと反響が得られず、値下げを重ねることになりかねません。売却事例や周辺相場を参考に、戦略的な価格を設定しましょう。
また、購入希望者の目を引く写真や、丁寧な物件コメントも効果的です。不動産ポータルサイトでの掲載内容が魅力的かどうかで反響数が変わるため、仲介会社と連携しながら工夫することが求められます。さらに、内覧対応時には室内を清潔に保ち、生活感を抑える演出を行うことで、購入意欲を高めることにもつながります。
マンションが売れない場合の対策
希望する価格で売却活動を進めても、なかなか買い手が見つからないケースは少なくありません。長引く売却にはさまざまな原因が考えられますが、対策次第で解決できることも多くあります。ここでは、マンションが売れないときに考えたい現実的な対応策について紹介します。
売却を急ぐ場合は買取を
早期の資金化を希望する場合、不動産会社による「買取」という選択肢があります。これは仲介とは異なり、買主を探す手間を省いて直接不動産会社に売却できる方法です。通常は相場よりも売却価格がやや下がる傾向がありますが、売却時期が明確で、現金化までの期間が短いというメリットがあります。
加えて、一定期間内に売れなかった場合に不動産会社が事前に提示した価格で買い取る「買取保証付き仲介」という仕組みもあります。価格とスピードのバランスを取りたい人には、このようなサービスを活用するのも一つの方法です。状況に応じて柔軟に売却方法を選ぶことが、損をしないための判断材料となります。
賃貸に出すかは慎重に考える
売却が難航した際、賃貸として貸し出す選択肢を検討する人もいます。確かに、空室のまま維持するよりは収入が得られる点で一見メリットがありそうです。しかし、賃貸契約中は売却価格が下がる傾向があるほか、退去時の原状回復や修繕費など予期せぬコストも発生します。
さらに、管理業務の負担や空室リスクを抱えることにもつながります。賃貸運用を検討する場合は、収支シミュレーションや将来的な売却計画も含めて慎重に判断しましょう。一時的な選択が長期的な足かせにならないよう注意が必要です。
不動産会社に原因があって売れないケースもある
・両手売買の対策として一般媒介契約や不動産会社の変更を勧める
・複数社への査定依頼もすすめる
・ターゲットを考えた販売戦略の重要性を伝える
売却が長引く理由は物件の条件だけでなく、不動産会社の対応にも起因することがあります。たとえば、売主と買主の両方から手数料を得る「両手取引」を優先する会社では、他社からの問い合わせを制限し、販売機会を狭めてしまうケースもあります。
こうした状況に不安を感じた場合は、複数社と契約できる「一般媒介契約」への切り替えや、別の会社への乗り換えを検討しましょう。また、販売戦略がターゲットに合っていないことも原因のひとつです。
ファミリー向けなのに単身者中心の広告を打っていたりすると、なかなか反響につながりません。売れない状況が続くときこそ、冷静に原因を見極めることが大切です。
マンション売却を依頼する不動産会社の選び方・注意点
マンションを納得の価格で売却するためには、不動産会社の選定が非常に重要です。どの会社に依頼するかによって、販売戦略の質や反響数、成約までのスピードが大きく変わることもあります。ここでは、後悔しない不動産会社選びのポイントと注意すべき点を解説します。
査定額の根拠やエリアでの実績を確認する
不動産会社を選ぶ際は、提示された査定額の「根拠」を必ず確認しましょう。具体的な売却事例や周辺相場、物件の状態などを踏まえて算出されているかが信頼性の判断材料になります。
根拠があいまいな高額査定には注意が必要です。売主の気を引くために相場より高めの価格を提示し、結果的に売れ残るケースも少なくありません。
また、エリア内での売却実績が豊富かどうかも確認したいポイントです。地域特性を理解している会社であれば、購入希望者の層や効果的な広告手法を把握しているため、スムーズな売却につながりやすくなります。実績と提案内容のバランスを見極めて選ぶことが大切です。
買取と仲介の両方を依頼できる会社がおすすめ
不動産会社には「仲介型」と「買取型」の2種類がありますが、両方に対応できる会社を選ぶと売却の選択肢が広がります。仲介は相場価格での売却が期待できる反面、売れるまでに時間がかかることもあります。一方で買取はスピード重視ですが、価格はやや低めに設定されるのが一般的です。
両方に対応している会社であれば、まずは仲介で高値売却を目指し、一定期間が過ぎても売れなければ事前に提示された価格での買取に切り替えるといった柔軟な対応が可能です。売却を急ぎたい場合や状況に応じて選択肢を確保しておきたい人にとって、買取と仲介の両立ができる会社は心強いパートナーとなります。
仲介手数料の値引き交渉はしないほうがいい
マンション売却時には、売買契約が成立した際に仲介手数料が発生します。費用を抑えたいと考えて値引きを交渉する人もいますが、実は逆効果になることもあります。不動産会社にとって仲介手数料は正当な報酬です。値引きを求められた場合、販売活動にかける優先度や広告費、営業の熱量が下がる可能性があります。
結果として売却まで時間がかかったり、価格交渉で不利になるリスクも否めません。信頼できる会社であれば、手数料に見合ったサービスを提供してくれるはずです。費用よりも成果に注目し、納得感のある売却を目指すことが、最終的には満足のいく結果につながります。
迷ったら担当者の人柄で選ぶ
不動産会社を比較しても決め手に欠ける場合は、担当者の人柄や対応力で選ぶのも一つの方法です。マンションの売却は数カ月にわたるやりとりが必要になるため、信頼関係が築けるかどうかは非常に重要です。
たとえば、質問に丁寧に答えてくれる、説明が明確でわかりやすい、売主の希望に寄り添った提案をしてくれるといった点は、担当者の誠実さや熱意を見極めるうえでの判断材料になります。逆に、レスポンスが遅い、説明があいまい、強引に話を進めようとするような担当者とは、のちのちトラブルになる恐れもあります。信頼できる担当者とともに進めることが、スムーズな売却への第一歩です。
マンションの売却は大手と中小どちらに依頼するべきか
不動産会社には全国展開している大手と、地域密着型の中小企業がありますが、どちらにもメリットがあります。大手は知名度が高く広告力に優れ、広いネットワークで買主を探せるのが強みです。一方で中小の不動産会社は、地域に精通しており地元のニーズを的確に把握しているため、エリア特化の販売戦略が期待できます。
担当者との距離も近く、柔軟な対応が受けられることも多いでしょう。ただし、会社によっては対応にバラつきがあるため、実績や担当者の対応力は事前にしっかり確認することが大切です。売却エリアや自身の優先事項に合わせて、最適なパートナーを選ぶことが成功の鍵となります。