「家を売りに出してから1年以上が経過しても、なかなか買い手が見つからない」という悩みを抱える売主の方は少なくありません。
そこで本記事では、1年以上売れない家に共通する原因や1年以上売れない家を売却するための対策などについて解説します。
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1年以上売れない家に共通する原因7選
長期にわたり家が売れない場合は、原因の特定が必要です。ここでは、1年以上売れない家に共通する原因を7つ紹介します。
原因①:売り出し価格が相場よりも高いから
1年以上売れない家に共通する原因の1つ目は、売り出し価格が相場よりも高いからです。
不動産は数千万円~数億のお金を支払うため、普段の買い物に比べて買い手側は相場に対して敏感です。
似た条件の物件が複数あれば、その中でより金額の低い物件が選ばれやすいです。
また、仮に競業物件が見当たらないとしても、売り出し価格が相場よりも高ければ購入を見送られる確率は高くなります。
相場価格よりも高い売り出し価格は、家が売れない原因の一つと言えます。
原因②:劣化や損傷が激しいから
1年以上売れない家に共通する原因の2つ目は、劣化や損傷が激しいからです。
劣化や損傷が激しいと、内覧者に与える印象が悪くなります。
それゆえ、相場よりも低い価格で売り出されている等の事情がなければ、敬遠される可能性が高いです。
物件の劣化や損傷は、家が売れない原因の一つと言えます。
なお、物件の見た目については、インターネット上での掲載画像についても気を配る必要があります。画像の映りが悪いため、実際以上に劣化や損傷が激しいと誤解される場合もあります。
原因③:立地が悪いから
1年以上売れない家に共通する原因の3つ目は、立地が悪いからです。
人気のあるエリアに位置する物件であっても、駅から離れていると、敬遠される傾向にあります。
特に、購入希望者が高齢者であったり、車を所有していなかったりする場合、最寄り駅から遠い物件は売れづらいでしょう。
家が売れない場合は、立地条件や駅からの距離が原因となっている可能性があります。
原因④:築年数が古いから
1年以上売れない家に共通する原因の4つ目は、築年数が古いからです。
築年数が古いと耐久性や耐震性の点で買い手に不安を与えます。
特に、新耐震基準(1981年)以前の物件は税金の優遇措置が適用されず、避けられやすいでしょう。
このように、外観や内観が良好であっても、築年数が影響して家が売れにくくなるケースはあります。
原因⑤:物件の間取りが適切でないから
1年以上売れない家に共通する原因の5つ目は、物件の間取りが適切でないからです。
一般的に、特殊な間取りの家は、問題があるとみなされる可能性が高いです。
総面積が広くても極端に部屋数の少ない間取りは共同生活に不向きで、ファミリー層から敬遠されがちです。
そのほか、収納スペースが少なかったり、適切な位置に階段が配置されていなかったりする場合も間取りがよくない物件に該当します。
このように、家が売れない原因は利便性を欠いた間取りにある場合もあります。
原因⑥:近隣に競合物件が多いから
1年以上売れない家に共通する原因の6つ目は、近隣に競合物件が多いからです。
同じエリア内で似たような価格帯や間取り、築年数の物件が多数売り出されている場合、たとえ自分の物件が平均的な条件であっても、埋もれてしまいやすく、注目されにくくなります。
その結果として、内見数が伸びず、売却までの期間が長期化してしまうケースが少なくありません。
競合物件が多い状況では、自分の物件が選ばれる理由を明確にし、価格や魅せ方に工夫を凝らす必要があります。
原因⑦:仲介を依頼している不動産会社の対応が悪いから
1年以上売れない家に共通する原因の7つ目は、仲介を依頼している不動産会社の対応が悪いからです。
売却活動を任せている仲介会社が積極的に販促を行っていなかったり、物件の魅力を正しく伝える写真やコメントが不十分であったりすると、買い手の目に留まる機会が極端に少なくなります。
また、販売戦略の見直しや価格調整の提案がなく、ただ掲載しているだけという状態が続いてしまえば、時間だけが経過し、売れ残り感が強まってしまいます。
さらに、問い合わせへのレスポンスが遅かったり、内見の調整がスムーズでなかったりすると、購入希望者の印象も悪くなり、チャンスを逃すことにつながります。
1年以上売れない家を売却するための対策
続いて、1年以上売れない家を売却するための対策を7つ紹介します。
対策①:仲介業者を変更する
1年以上売れない家を売却するための対策の1つ目は、仲介業者を変更することです。
例えば、ポータルサイトへの掲載内容が魅力に欠けていたり、写真の質が低かったり、販売価格の見直し提案がないまま放置されていたりすると、せっかくの売却チャンスを逃してしまいます。
そうした中で、実績のある別の仲介業者に依頼し直すことで、より戦略的かつ丁寧な対応を受けられ、購入希望者の目に留まる可能性が高まります。
特に専任媒介契約を結んでいる場合は、一度契約を解除しなければなりませんが、その手間をかけるだけの価値は十分にあります。
対策②:売り出し価格を見直す
1年以上売れない家を売却するための対策の2つ目は、売り出し価格を見直すことです。
多くの買い手は同じエリアや条件の物件を比較して検討しているため、相場よりも明らかに高い価格設定では関心を持たれにくく、内見にもつながりません。
売主としてはできるだけ高く売りたいという気持ちがありますが、市場の動向や周辺物件の価格に見合わない金額では、売却活動が長期化してしまう可能性が高まります。
価格の見直しは「値下げ」と感じられがちですが、実際には購入希望者との接点を増やし、成約への近道をつくる重要な戦略です。
特に売却開始から一定期間が経っても反響が少ない場合には、適正な価格を再設定することで物件への注目度が高まり、再び市場の中で動き出すきっかけとなることがあります。
対策③:ハウスクリーニング/ホームステージングを行う
1年以上売れない家を売却するための対策の3つ目は、ハウスクリーニングやホームステージングを行うことです。
ハウスクリーニングとは、清掃のプロによるクリーニングサービスです。
専用の液体や器具を用いて清掃が行われるため、上手くいけば新築に近い状態の清潔感を取り戻せます。
一方、ホームステージングとは、家具や装飾品を効果的に配置して室内をより魅力的にする空間演出です。
ホームステージングを施し、おしゃれな空間が演出されていれば、内覧者の期待度はさらに上がるでしょう。
対策④:ホームインスペクションを行う
1年以上売れない家を売却するための対策の4つ目は、ホームインスペクションを行うことです。
ホームインスペクションとは、専門家(建築士や住宅診断士)による物件の調査です。
ホームインスペクションにより、欠陥部分を特定でき、修理すべき箇所が明確になります。
ホームインスペクションで指摘された箇所に修繕を施すことで、購入検討者へのアピール材料になりますし、購入後のトラブル回避にもつながります。
対策⑤:更地にして売却する
1年以上売れない家を売却するための対策の5つ目は、更地にして売却することです。
一般的に、建物付きの土地よりも更地のほうが需要があります。
解体作業が不要であるため、解体費用がかからず、購入後すぐに建設を開始できるからです。
築年数が古く建物に価値が付かない物件の場合は、更地にして売却する方法も検討してみましょう。
ただし、更地にするためには解体費用が発生しますし、固定資産税の増額にもつながりる点は注意が必要です。
対策⑥:瑕疵担保保険を付ける
1年以上売れない家を売却するための対策の6つ目は、瑕疵担保保険を付けることです。
瑕疵担保保険(かしたんぽほけん)とは、住宅購入後に欠陥が発覚した場合に備えた保険です。
瑕疵担保保険の対象となった物件は、購入後に欠陥が発覚したとしても、買主は無償で修繕を依頼できます。修繕費は、専門の保険会社から支払われるからです。
瑕疵担保保険加入済みの物件は買主にとっての安心材料となります。
また、保険付きである事実をアピールできるため、売主も物件を売りやすくなります。
対策⑦:不動産会社に買い取ってもらう
1年以上売れない家を売却するための対策の7つ目は、不動産会社に買い取ってもらうことです。
買い取りサービスの利用で、売主は買主が見つかるのを待つ必要がなくなります。
早期に現金化できる点で、買い取りの手段は有効です。
一刻も早く売却を実現させたい方は、不動産会社に買い取りを提案してみましょう。
ただし、買い取りを実行した場合、仲介価格の6~8割程度まで買い取り価格が落ちる場合が多いです。それゆえ、買い取りは現金化を急ぐ特別な理由がある場合に限定すべきです。
1年以上売れない家の売却でやってはいけないこと
続いて、1年以上売れない家の売却でやってはいけないことを6つ紹介します。
リフォームをする
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの1つ目は、リフォームすることです。
リフォーム費用を上乗せして売却できればいいですが、必ずしも希望価格で売却できるとは限りません。
希望の価格で家が売れなければ、リフォームが原因で、かえって経済的損失を増大させる結果になります。
売れない理由は物件の老朽化以外にも考えられます。
例えば、立地条件や不動産会社の対応が問題で買い手が付かない場合です。
リフォーム物件を求める買主も存在するため、必ずしも否定するわけではありませんが、安易なリフォームはおすすめしません。
独断で家を解体する
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの2つ目は、独断で家を解体することです。
費用をかけて解体し更地にしたからといって、必ずしも売却できるとは限りません。
更地であっても売れない可能性はありますし、売れたとしても解体費用の元がとれなければ、経済的損失を被ってしまいます。
さらに、家の解体は固定資産税の増額にもつながります。
更地になることで、住宅用地の特例対象から外れ、固定資産税の減税措置が受けられなくなるからです。
経済的損失を被るリスクがある以上、家が売れないからといって、安易な解体はおすすめしません。
賃貸物件として貸し出す
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの3つ目は、賃貸物件として貸し出すことです。
賃貸物件として貸し出したからといって、必ずしも入居者が集まるとは限りません。
空室が多ければ期待通りの家賃収入は得られないですし、賃貸人の業務や責任も発生するため、割に合わない場合もありえるでしょう。
家が売れないとしても、空室リスクがある以上、安易な賃貸への切り替えはおすすめしません。
引っ越して空き家にする
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの4つ目は、引っ越して空き家にすることです。
人が住んでいない家は適切なメンテナンスが行われず、老朽化が進みやすいです。
空き家にすることで、かえって不動産価値の下落につながるかもしれません。
また、老朽化の激しい家屋を放置すると特定空き家に指定されるリスクが発生します。
行政が特定空き家に指定した物件は、住宅用地の特例対象から外れ、固定資産税の減税措置も行われなくなる可能性があります。
老朽化や特定空き家指定の原因にもなりうるため、家が売れないからといって安易に空き家にするのは控えたほうがよいでしょう。
複数の不動産会社と一般媒介契約を結ぶ
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの5つ目は、複数の不動産会社と一般媒介契約を結ぶことです。
一般媒介契約とは、同一の物件に対して、複数の不動産会社による仲介を可能にする契約です。
複数の会社と契約を結ぶことで、物件の露出機会が増し、買い手が見つかりやすくなると考える人もいるかもしれません。
しかし、一般媒介契約は、不動産会社の宣伝活動を消極的にする要因になりえます。
一般媒介契約では、ほかの仲介会社が先に買主を見つける場合があるため、不動産会社の宣伝活動が徒労に終わる可能性があります。
そのため、一般媒介契約の対象となっている物件の販売活動の優先度は低く設定される傾向にあるのです。
安易に値引きする
1年以上売れない家の売却でやってはいけないことの6つ目は、安易に値引きすることです。
家が売れない原因は価格だけではありません。
例えば、不動産会社の宣伝活動に問題があり、購入に至っていないケースも考えられます。
価格が理由で売れていない場合は、値引きは効果的と言えます。
しかし、売れない原因を特定できていないのであれば、安易な値引きは控えたほうがよいです。
まとめ:1年以上売れない家の売却を成功させよう
今回は、1年以上売れない家に共通する原因や1年以上売れない家を売却するための対策などについて解説しました。
1年以上売れない家を持っている方は、本記事を参考にして、ぜひ家の売却を成功させてみてください。